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休職してしっかり休養

医者

先ずやるべきことは

各企業では従業員のストレスチェックを積極的に行うなど、人々のうつ病に対する偏見も、昔と比べて随分と少なくなりました。しかし、新型のうつ病の場合は単なる甘えと判断される場合も多く、周囲から理解を得るのは難しい状態にあります。そこで注目されているのが病院のうつ診断となっており、医師の診断があれば周囲の人から理解を得やすいことで人気です。また、発病原因が職場にある状況ですと、勤務を続けていたのでは、治療しても成果が上がらない場合も珍しくありません。そのため状況によっては一旦職場から距離を置き、治療に専念することも必要になります。この場合は休職することになりますが、休職制度がある会社でも、本人の口頭だけでは難色を示されるのが通例です。ですが、治療のために休職が不可欠という趣旨の診断書があれば、休職手続きも円滑に進められるので、精神科などのうつ病診断を利用される人が増えています。一方、一般的なうつ病を患っている人は新型患者と違い、自らの発病を認めず、休職などは論外というスタンスで仕事を継続される場合が少なくありません。ところがこのタイプの人は既にストレスを限界以上にためこんでいるため、病院での診断が治療に向き合うキッカケにもなり、患者のご家族などからも支持されています。医師は患者の主訴を中心に治療プランを立てるため、病院でうつ病の診断を受けるなら、事前にその点をまとめておく必要もあります。主訴は現在最も困っている症状、もしくは一番治して欲しい症状のことであり、医師が最も注視するポイントです。そのため休職用の診断書を発行して欲しい時でも、説明の仕方が悪ければ医師に上手く伝わらず、希望する内容で書いてもらえないケースがあります。ですから主訴はしっかり考えておき、休職のために診断書を利用するという目的も、医師にハッキリ伝えましょう。そして、うつ病の診断を受けるには、先ず診察を申込む必要があるため、何れかの病院へ予約を入れます。精神科や心療内科を扱っている病院なら、基本的にどちらを選んでも大丈夫ですが、主訴が精神疾患なら精神科に、身体症状が主訴なら心療内科に予約するのが賢明です。診察の予約は電話で行えますので、Web予約に対応している病院以外は電話で連絡します。病院によっては症状や主訴の聞き取りが行われるため、予めまとめたおいた内容を電話口で話しましょう。その内容からうつ病治療が必要で、且つその病院で対応可能な症状であれば、予約可能日時を案内してくれますから、都合の良い診察枠を押さえます。また、診断書の発行料は保険の適用外となっており、病院や地域によっても値段が違うため、予め金額を聞いておくのも大切な準備作業です。